これまでの記事で、入院リスクの高い都道府県民を探し、その原因を考察してきました。

 ここで、今までの結果を【まとめ】ておきます。


◆医療保険は九州有利

 都道府県民10万人当たりの入院患者数を調べて、入院リスクの高い県民を調べました。

 その結果、男女ともに高知県民が最も入院リスクが高く、総じて九州地方の県民も入院リスクが高いことが分かりました。

 一方、医療保険の保険料は全国一律ですから、高知県民と九州地方の県民は、医療保険に加入すると他の都道府県民、特に関東地方の都県民よりも大幅に有利です。


◆医療保険は関東不利

 医療保険で得する可能性の高い高知県民、九州地方の県民の裏で、入院リスクが低いので医療保険の加入が不利な県民も明らかになりました。

 男女ともに神奈川県民の入院リスクが最も低く、総じて関東地方、東海地方の都県民も入院リスクが低いことが分かりました。

 これら関東地方、東海地方の都県民は、医療保険の保険料が全国一律であることから、医療保険の加入は平均的に損だと言えます。


◆入院リスクが高い地域は、病院ベッドが多い

 入院リスクに2倍以上の地域差がある原因を探っていくと、思いもよらぬ相関関係が見えてきました。

 都道府県10万人当たりの病床数が多いと、10万人当たりの入院患者数も多かったのです。

 そして、各都道府県に相応しいと考えられる数の病院ベッド数に比べて、現実のベッド数が過剰であれば過剰であるほど、入院患者数も多かったのです。

 また、病院ベッドが過剰であるほど空きベッドも増えることが道理ですが、この2つの相関は低かったのです。


◆九州の病院ベッドを削減すべきでは?

 病院ベッドが多いほど、また過剰であるほど、入院患者数が多い。

 この原因については、空きベッドを作っておきたくないという病院の経営上の都合による可能性を指摘しました。

 今のままでも、九州地方は病院ベッド過剰地域なので、病院の新規開設やベッドの増床が制限されて、徐々に減っていきます。

 しかし、入院患者の割合が多い県の原因が、病院の経営上の都合にあるならば、医療費の上昇を防ぐためにも、病院のスリム化を図るためにも、今よりもスピーディーなベッド削減が望まれます。


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