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 私が医療保険を不要と考える理由はいくつかありますが、まずは入院リスクのみのヘッジでは足りないと考えるからです。

 医療保険に加入するのは結構です。しかし、入院以外のリスクも考えていますか。例えば、重度の欝病を発症→「在宅療養」、階段で転倒し頚髄損傷→「要介護状態」、交通事故で片腕切断→「離職」といった場合はどうでしょうか。

 これらの場合でも、障害者認定を受けられるでしょうが医療費や介護費は必要です。これらの場合が家計に与える影響と、入院が与える影響とは大差あるのでしょうか。給与所得者であれば、働けないのですから家計収入が減ります。給与所得者でなくとも、ヘルパーや家政婦を雇う必要が生じるかもしれません。

 このように考えるならば、これらの事態に対する保険も必要ではないのですか。私は必要だと思います。しかし、私は「医療保険」も「所得補償保険(就業不能保険)」も「介護保険」にも加入しません。なぜならば、低収入が故に、加入すると万が一が起きない場合の家計を著しく圧迫するからです。その分貯金して、あらゆる事態に対処したほうが合理的です。

 しかし、この私の判断には、「自宅療養や要介護状態リスクよりも入院リスクは高い」や「死亡者の8割は病院で死亡(平成19年版、厚生労働白書)しており、想定される老後の入院にはどう対応するのか」といった批判があると思います。

 それに対し私は、「リスクが低いので保険が不要と言うのなら全ての保険は不要である」し、「老後に高確率で必要となる経緯については、現役時代に貯蓄に励むことが当然である。また、60年前は自宅死亡が8割(同白書)であり、入院を減らすために介護保険制度・自宅療養制度が整備されたことやインフレリスクも鑑みると、私が老後を迎える60年後が今と同じ状態かは不明である」と考える次第です。

 保険が如何に個人の価値観に左右されるものか、考えさせられたかと思います。次回は「医療保険は不要(入院1000日まで①)」です。


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 「医療保険は、入院通算1000日も保障してくれるから万全だ。」

 この一文を読んで、あなたは「そのとおり」だと感じましたか。私は違います。「1000日以上入院したら?」と逆に問いたいです。入院で本当に怖いのは、収入が完全にゼロになる長期入院です。

 各生保も多数引用していますが、入院の統計資料として厚生労働省の「患者調査(平成20年)」があります。同調査によると、平均在院日数は35.6日です。これを踏まえ、各生保は1入院60日で十分、通算1000日もあれば十分だとしています。しかし、事はそう単純ではありません。実態は次のとおりです。

推計退院患者の入院期間別割合
  ↑「平均在院日数」はこの数値から算出される。
1年未満:98.8%
1年以上:1.0%
2年以上:0.6%
3年以上:0.4%
4年以上:0.3%
5年以上:0.2%
10年以上:不明

推計入院患者の入院期間別割合
1年未満:69.9%
1年以上:29.7%
2年以上:22.5%
3年以上:17.8%
4年以上:不明
5年以上:12.6%
10年以上:7.0%

※「1年以上」には、「2年以上」~「10年以上」の数も含んで計算している。「2年以上」も同じ。
※端数処理のため「1年未満」と「1年以上」を足しても100%にならない。

 いかがですか。5年以上、10年以上入院する患者がいること自体に驚きませんか。なお、推計入院患者数(ある特定の1日間における入院患者数の推計。1392.4千人)は推計退院患者数(ある特定の1ヶ月間における退院患者数の推計。1259.6千人)に比べ長期入院患者の割合が多くなることを付言しておきます(毎月の月初に、1年間で退院する患者が1人、月末に退院する患者が9人入院するとして計算すると分かりやすいです)

 仮に5年間(1800日)入院することになったら、傷病手当金の支給(540日)も医療保険の入院給付(1000日)もなくなります。1001日目から800日間にわたる本当の自己負担が始まります

 「平均」に騙されてはいけません。平均では、ピンからキリまで見極めることが重要です。あなたは長期入院しないと断言できますか、1000日以上入院しないと断言できますか。1000日以降を保障しない医療保険で一生の安心など決して買えません。

 次回は、「医療保険は不要(入院1000日までⅠ)」です。


 前回、厚生労働省の「患者調査(平成20年)」から「平均在院日数は35.6日」と紹介しました。ところで、「平均在院日数」とは何ですか。もちろん「入院してから退院するまでの平均日数」であることに間違いありません。

 しかし、何か抜けていませんか。退院患者の100%が完治して退院しますか。中には、「転院する患者」や「入退院を繰り返す患者」もいます(亡くなる方もいますが)。これらの患者の「実質的な入院日数」は把握しなくてよいのですか。

 この「実質的な入院日数」の統計資料は見当たりませんが、同調査によれば、「退院患者」(1259.6千人)のうち、「転院してきた患者」は4.6%(58.2千人)「転院していった患者」は5.4%(67.5千人)に上ります。さらに、「転院してきた患者」のうち「転院していった患者」は30.5%(17.8千人)です。

 また、「推計入院患者」(ある特定日の1日間における入院患者数の推計。1392.4千人)のうち、「退院後30日以内の再入院患者」は9.7%(135.5千人)です。なお、ご存知とは思いますが、医療保険では、退院から次の入院までが180日以上でなければ、1入院として計算されてしまうので注意が必要です(転院でも同じです)

 あなたは、以上の割合をどう考えますか。転院や入退院を繰り返さないと断言できますか。1000日以上入院しないと断言できますか。

 以上のように上限1000日は、生保から私達に対するサービス精神を表しているものではなく、長期入院による支払リスクを避けるために生保が設けた壁でしかないのです。入院は長ければ長いほど生活が辛くなります。それにも関わらず、1000日で打ち切られる医療保険に価値はあるのでしょうか。

 なお、代理店で伺ったところ、以前はソニー生命が「入院日数無制限」の医療保険を扱っていたそうです。しかし、今は「三大疾病のみ無制限」(平均入院日数:がん24日、高血圧性心疾患46日、脳血管疾患105日)とするものはあっても、「全疾病無制限」のものは無いとのことでした。

 次回は「医療保険は不要(費用対効果)」です。


 万が一の事態は起こる可能性が極めて低いのです。だから保険は、「低額な掛金」で「高額な保障」を買うことが基本となります。しかし、医療保険はこのバランスを欠いているのです。

 論より証拠ということで、ソニー生命の保険を例に、被保険者を35歳男性として具体的に試算しみましょう。
●生命保険
 保険種類:無解約返戻金型平準定期保険
 保険金額:3,000万円
 保険期間:20年
 保険料払込期間:20年
 保険料月額:6,510円(非喫煙者区分)
 試算条件:保険期間満了日に死亡
 総払込保険料:156万円
 総受取金額:3,000万円
●医療保険
 保険種類:低解約返戻金特則付総合医療保険
 1入院当たりの支払限度日数:730日
  ※60日や120日程度では限度日数に到底届かないので730日とした。
 通算支払限度日数:1,000日(病気・ケガそれぞれにつき)
 入院給付金日額:5,000円
 死亡給付金:50万円
 保険期間:終身
 保険料払込期間:60歳まで
 保険料月額:4,995円
 試算条件:60歳以降に死亡(50万円)。生涯入院日数は1,000日(500万円)。重大手術2回(40万円)。
 総払込保険料:150万円
 総受取金額:590万円
 以上の結果、総受取金額÷総払込保険料の数値(費用対効果)は、生命保険で19.2倍、医療保険で3.9倍となります。この結果を皆さんはどう受け止めますか。私は、費用対効果3.9倍程度の保険では加入する必要があるのか疑問です。

 一方、総払込保険料の150万円があれば、一般的な所得者の場合、1年9ヶ月間(630日)入院できます(高額療養費制度適用後自己負担額が、9万円×3ヶ月、4.4万円×18ヶ月。病院内食事料が、260円×3食×30日間×21ヶ月)。

 保険料を毎月払ったつもりで貯金したり、割安な掛捨て型に定期で加入して差額を貯金するといった方法も考えてみてはいかがでしょうか。

 次回は、「医療保険は不要(傷病手当金)」です。


 被雇用者であれば、入院しても収入は途切れません。傷病手当金の支給制度があるからです。ただし、従前の給料と同額が支給されるわけではないことに注意が必要です。

 では、支給額はいくらでしょうか。詳細は旧社保庁のHPに譲りますが、「標準報酬日額×欠勤日数×2÷3」ですので、およそ「手取り月収の7割」程度が毎月支給されます。

 支給期間はどうでしょうか。なんと1年半もの間支給されます。いざという時には国の保険に守られていると改めて感じますね(これで不祥事さえなければ…)。

 しかし、残念ながら傷病手当金があるから医療保険が不要なのです……との結論には至りません。

 生活水準を維持するなら、入院後1年半までは「医療費」を、1年半以降は「給料全額」と「医療費」を賄う必要があります。なお、「不支給の3割分の給料」については、入院患者分の食費、被服代、小遣いが不要のため、概ね相殺されるでしょう。以上の1年半を区切りとした両期間を貯金と生活水準の引下げや改善で対応できる方に限って、医療保険は不要です。もっとも、私も含め大半の方は特に1年半後の期間に対応できないでしょう。

 であれば、私達に必要な合理的な医療保険とは何か。それは、「1年半」を区切りに入院日額が増額される保険こそが最良です。しかし、既存の医療保険は常に一定額です。1年半以降に必要となる日額を前提に契約していたら、私の家庭は困窮してしまいます。

 私は、既存の硬直的な医療保険では契約に値しないと考えているのです。皆さんの御意見はいかがですか。次回は、「医療保険は不要(高額療養費制度)」です。


 まず、アフラックのHPから引用した次のグラフをご覧下さい。

入院1日あたりの平均自己負担費用(※)
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※生命保険文化センター「平成19年度 生活保障に関する調査」治療費・食事代・差額ベッド代を含む。高額療養費制度による払戻し前の金額。集計ベース:過去5年間に入院し、自己負担した人。

 このグラフは詐欺です。いえ、正しくは「全く参考にならない不安を煽るためだけのグラフ」です。

 ※印内の文章をご覧下さい。「高額療養費制度による払戻し前の金額」と書かれています。これが元凶です。同制度を加味しない自己負担費用に何の価値もありません。それほどに同制度は医療費を語る上で重要なのです。

 さて、「高額療養費制度」とは何でしょうか。医療費は1ヶ月区切りで自己負担の上限額が定められています。入院1ヶ月の間に、数百回手術を受け数百種の投薬を受けても上限額を超えて払う必要はありません(事後申請の場合、一旦全額負担後に還付)。これが同制度の概略です。

 次に、上限額はいくらでしょうか。「70歳未満」の「一般所得者(各種手当含む税引前月収が53万円未満)」であれば、なんと「9万円前後」(企業によっては独自施策で更に低い場合があるので要確認)です。それだけではありません。直近12ヶ月の間に上限に達した月が3つあれば、更に減額され「4.4万円」が上限となります。

 例えば、重病で平均在院日数の5倍にあたる半年間の入院をしても、支払総額は53万円(9万×3ヶ月+4.4万×3ヶ月。病院内食事料が260円×3食×30日間×6ヶ月)です。これなら医療保険がなくとも貯金でギリギリ工面できそうな気がしませんか。

 ただ、注意点があります。差額ベッド代や先進医療費は高額療養費制度の対象外です。実は、この両者の扱いがとても悩ましいのです。前者は次回、後者は後日取り上げますが、高額になる可能性を秘めている上に、避けて通れない場合が多そうなのです。ということで次回は、「医療保険は不要(差額ベッド代)」です。


 個室や一定の規模・設備を有する相部屋・大部屋で発生する差額ベッド代は拒否できます。各生保は、さも差額ベッド代が当然必要のように言いますが、それは違います。

 まず、拒否できる根拠として、厚労省の通知があります。同通知では、①同意書に患者のサインがない場合、②重篤な救急患者等である場合、③医師の指示による場合は請求できないとしています。①が特に重要で、サインしたら終わりと思ってください。

 しかし、差額ベッド代は病院の貴重な収入源であるため、そう間単に拒否に応じません(値下げには多少応じてくれるようです)し、②や③であっても①として請求してきます。ですので、病院が執拗に支払を求めてきたら、地域の年金事務所(旧社会保険事務所)に連絡し、意見を求めるのが一番です。これが一番効きます。

 ただ、差額ベッド代を拒否できても、病院との間で禍根を残すことは避けたいと考えるのが患者側の心理でしょう。そのため「生活が厳しいから値下げしてほしい」程度に抑えるのが無難そうです。

 もっとも、一番の解決策は、差額ベッド代を請求しない病院に入院することです。全日本民主医療機関連合会(全日本民医連)に属する病院は、差額ベッド代を請求しない方針を掲げていますので安心でしょう。ただし、「共産党系病院」とも言われていることを付言しておきます。何系であろうと必要な医療が受けられれば気にしないと思いますが。

 以上のように差額ベッド代は避けようと思えば避けられる支出です。しかし、地域に一つしかない病院に入院したいが大部屋が空いていない(この場合、他の病院への入院も不可能ではないので差額ベッド代を支払う必要有。参考の答弁書参照)、でん部の疾病なので個室に入りたいといった場合もあり得ることを念頭に置いて下さい。

 私は、最悪大部屋を探し回って入院するなりで回避できるだろう…と楽観的に考えています。皆さんはどう考えますか。次回は、「医療保険は不要(続・理想の保険がない)」です。

※参考
「「療担規則及び薬担規則並びに療担基準に基づき厚生労働大臣が定める掲示事項等」及び「保険外併用療養費に係る厚生労働大臣が定める医薬品等」の実施上の留意事項について」等の一部改正について(保医発第0328001号)P.3~P.6
特別療養環境室の料金請求に関する質問主意書(第146回国会、櫻井充参議院議員提出)同質問主意書に対する答弁書



 これまでの記事を読まれた方なら、いかなる医療保険が契約に値すべきか見えてきていることでしょう。私の場合、次のような医療保険があれば契約を前向きに検討します

 もっとも、何度も医療保険は不要と言っているとおり、もはや形としては「所得補償保険」や「就業不能保険」となってしまいます。なお、両保険の必要性については「所得補償保険・就業不能保険」をご覧下さい。
・保険期間:老齢年金受給まで
 「医療保険は不要(65歳以上で尚更不要)」のとおり、老齢年金受給後の保障は要りません。

・入院給付金支払限度日数:無制限
 「医療保険は不要(1000日までⅠ)」のとおり、本当に困る超長期入院に対応するためには「無制限」でなければ無意味と考えます。

・入院給付金支払開始日:入院1年半目の翌日から
 「医療保険は不要(傷病手当金高額療養費制度)」のとおり、公的補助を踏まえれば1年半以内の入院には貯金で対応しますから「1年半目の翌日」です。

・入院給付金日額:1万5千円
 「医療保険は不要(傷病手当金)」のとおり、1年半超の入院には手厚い保障が必須です。

・先進医療特約:付加
 先進医療は全額自己負担で、先進医療を選択しなければならない事態も想定できるので「付加」します。「医療保険は不要(費用対効果)」を踏まえれば、月100円で1000万の保障が買えるので費用対効果は抜群です。

・他の特約は手術給付金も含めて一切不要
 医療保険では入院給付金が全てです。入院さえしなければ、収入が減ることもなく、多額の治療費を支払うことも考え難いです。他の特約を付加して保険料を上げることはしたくありません。
 以上が私の理想の医療保険です。皆さんの理想の保険は、どのような形ですか。理想の形が既存の保険とかけ離れているのなら、契約は損かもしれません。次回は、「医療保険は不要(貯金が最良)」です。


 既存の医療保険は無駄が多く、契約するに値しない商品です。しかし、いざ入院したらやはり金銭的に不安なので、備えは必要です。そこで、私は「貯金」をお勧めします

 貯金であれば、保険加入者の入院しか保障してくれない医療保険とは異なり、家族の全員のあらゆる事態に対応可能です。さらに、インフレリスクにも一定程度の対抗が可能です。そして、最終的に万が一が起きない場合には、可愛いお子さんに相続できます。

 「貯金がある」と言う方は、その貯金から一定額(100万円程度ですかね)を別口座に移し「万が一貯金」として、万が一まで手を付けないようにして下さい。もちろん手を付けないのですから高利率の「定期預金」です。

 「貯金がない」と言う方は、安い掛捨て保険に入ってその間に積み立てるか、禁煙など入院リスクを減らす生活をしながら積み立てるのが良いと思います。

 最後に、私が医療保険は不要と判断する一因となった代理店とのやりとりを紹介します。
代理店 「入院したらお金かかりますよ!医療費に、差額ベッド代に、アレもコレも、家計が持ちませんよ。絶対必要です。」
「必要性は分かりました。ところで、あなたは医療保険に加入していますか?」
代理店 「…していません(苦笑い)。」
 このように、保険のプロも医療保険には加入していないのです。「生命保険のウラ側」(後田亨著)にも書いてありますが、代理店の店員の多くは医療保険に入っていないのです。他人に勧めても自分は入らない、なぜですかね、答えは自ずと明らかです。

 次回からは、「そうは言っても医療保険は必要でしょ」「加入しないと安心できない」と考える人向けに「医療保険に入るなら(1入院限度日数)」です。


 医療保険は不要だと思いますが、心配性の方向けに少しでも有利な医療保険に入るための保障設定について考察したいと思います。まずは、医療保険のコアとなる「1入院限度日数」です。ただし、「医療保険は不要(入院1000日までⅠ)」を一通り読んでから以下に進んでください。

 まず、結論です。1入院の限度日数は「無制限」に近いものにして下さい。「無制限」はもう存在しないので、「1,000日」やら「730日」です。「60日」や「120日」は絶対やめて下さい。また、「入院初日から支給」にこだわる必要はありません。

 60日程度の入院であれば、高額療養費制度を踏まえれば30万円もあれば足ります。しかし、2年、3年の長期入院に陥ったとき、入退院を繰り返したとき(180日間の間隔が空かない入退院は1入院として計算される)には、貯金で賄える金額をまず確実に超えます。また、8割の方は病院で最期を迎えます。終末期医療が60日で終わるでしょうか。

 例えば、2年間の入院でも最低171万円必要です(高額療養費制度適用後自己負担額が、9万円×3ヶ月、4.4万円×21ヶ月。病院内食事料が、260円×3食×30日間×24ヶ月)。これが3年、4年と長引いた場合には「60日」では到底対応できません。しかも1年半以降は傷病手当金の支給(給料の6.6割)もなくなります。

 入院自体は多くの人が経験し、また、多くの人が早期に退院しており何ら恐れることはありません。本当に恐ろしいのは、長期入院患者や入退院を繰り返す患者となった場合です。収入は途絶えても支出はなくならない、そんな事態にこそ保険を掛けるべきです。

 よって、1入院の限度日数は「無制限」により近いものを選んで下さい。次回は、「医療保険に入るなら(入院日額)」です。